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オバマ大統領訪日の真意

 最近、「およよと驚く毎日」で見かけたこの記事、本当か嘘かは判りませんが、面白いので来年の政治・経済を見る上での参考にしたいと思います。
対極に中・露の連携がありますが、原油価格の暴落と絡み、力を失う可能性もあります。

  
参考画像: 前回(2009年11月14日)の会見式
    前回の会見
    画像転載元: (http://www.afpbb.com/articles/-/2663709?pid=4908730


引用記事: 「ねずさんの ひとりごと」
オバマ大統領訪日と二つの日本  2014年04月26日
http://nezu621.blog7.fc2.com/blog-entry-2240.html
より抜粋

 支那は、文化大革命当時は、世界の超貧国であり、市場としての魅力もなかったわけですけれど、その支那が経済力をつけ、人口も小麦の生産量の拡大によって15億にも増えてくれば、国土が狭く人口も1億しかいない日本よりも、はるかに大きな市場的魅力を彼らが感じたであろうことは、容易に想像できることです。

 そして米国を筆頭として、欧米各国は支那への投資をさかんに行いました。
ところが、実際に大金を投じてみると、中共政府はあまりにもこずるくて、投資したお金の回収もままなりません。
それでも、文化や経済が発達してくれば、自然と国際常識が備わってくるだろうと思っていたら、ますます悪くなる。
 あげくの果てが、わけのわからない覇権主義などを言い出して、太平洋を中共と米国で二分しましょうなどと、不埒な発言を堂々としてくるようになりました。
そして、いつのまにか核まで保有する国になっています。

 ここまでくると、約束を守り、紳士的な付き合いがちゃんとできて、経済的にも力のある人口1億の小島と、広大な大陸と15億の人口がありながら、約束を守れず、嘘ばかり言っている非常識な国とでは、果してどちらが、国としての交際相手となりうるか、そしてまた取引による利益が確保できるか、選択は大きく変ることとなります。
これまたあたりまえのことです。
カネを払わない15億人と、カネを払ってくれる1億では、商売上どちらが大事かというだけの問題です。

 秩序のないところに経済はないのです。
支那が経済力をつけたのは、自国の努力ではありません。
他国が支那に投資してくれたというだけの話です。
言い換えれば、支那の経済力は(これは韓国も同じですが)、他国が投資をあきらめたら、それだけで崩壊するのです。
にも関わらず彼らはその投資額で政府官僚の個人的私腹を肥やすことと、自国の軍備の拡張しかして来ませんでした。
民衆はほったらかしです。

 そしてその投資を他国がいかに回収するかは、欧米諸国(特に米国資本家)にとって、いまや喫緊の課題となってきたわけです。
そして今の中韓の体制が続く限り、その投資の回収はありえない。
そのことが完全に完璧に明確になったのが、昨年のことでした。

 こうした中にあって、米国で一つの大きな判決が、連邦裁判所によって出されました。
それは「台湾は天皇領であり、米国政府は United Nations(連合国) の代表として、台湾における天皇主権を回復させなければならない」というものです。

 むつかしい理屈は省きますが、要するにサンフランシスコ講和条約によって、棚上げされた東亜における天皇主権は、回復されなければならないということが、連邦裁判所によって、判決されたわけです。
そしてこの判決には、大統領も従わなければならない。

 さらに、そうなると、サンフランシスコ講和条約で棚上げにされたままになっている南シナ海における主権者も、これまた天皇の主権ということになります。
その南シナ海には、中東に匹敵する豊富な石油の埋蔵が確認されており、しかもそこはいま、中共政府が「United Nations」の承認なしに、勝手に軍事占領しています。
これらを、正常化させなければならない義務を、米国大統領は負ったのです。

 今日、みなさまにお伝えしなければならないことの最大のポイントは、戦後の日本には、実は二つの別々な日本が内在しているということです。

 ひとつは、天皇が統治する2674年続く、君主国としての「天皇が統治する日本」です。
もうひとつは、占領統治のために置かれた占領軍の傀儡政権としての日本国政府が自治する日本です。
そしてこの両者は、まったく別なものだということです。

 なぜなら前者は、完全な主権国家としての日本ですが、後者は、主権を持たず、自治権だけを持つ占領下の日本です。

 そして「天皇が統治する日本」において、天皇の主権の及ぶ範囲は、本州、四国、北海道、九州、沖縄、小笠原諸島だけではありません。
東シナ海、南シナ海、北方領土、台湾なども、天皇の主権の及ぶ、国際法上認められた正当な日本の領土であり領海です。
そしてこれら領土領海は、サンフランシスコ講和条約によって、その処分権(領土割譲権)は連合国に委ねたものの、いまだその処分先(割譲先)は決まっていません。

 そうした東亜における主権の帰属の問題と、新たに起こった黄禍の問題、この両者を理詰めで解決していくためには、実は、「United Nations」は、あらためて「天皇が統治する日本」を回復させなければならないということになったわけです。

 そしてそのことは、私達日本人にとって、本来の日本を復活し、蘇生できる大きなチャンスがやって来たことを示します。

 こう書いても、おそらく皆様は、「まさか」と思われることでしょう。
けれど、世界は動いているのです。

 こうした背景のもとで、今回、オバマ大統領が来日しました。3年前の来日とは、ずいぶん違います。
まず、ファーストレディを連れていない。
警備が、1万5000人もの警察官を配備した厳重過ぎるくらい厳重な警備でした。
 そして通行する自動車には検問が行なわれ、すべてのゴミ箱にはふたがされました。
そのふたへの注意書きは、日本語と、支那語と、韓国語です。どこの国を警戒していたか、これは一目瞭然です。

 メディアでは、TPP交渉のための来日だったと報道していますが、これも結論は持ち越しとなりました。
そもそも、こういう問題は、次官や閣僚級で充分に煮詰め、話がついてからトップ会談と共同声明になるものです。
それが出来るだけの関係は、日米にはしっかりとあるわけで、北朝鮮と対談するのとは、わけが違うのです。
つまり、オバマ大統領の来日は、現在報道されている内容とは、実はまったく別な目的のものであったということです。

 ではそれが何かというと、実は、日本の統治権を、傀儡政権である日本国政府から、ふたたび天皇統治に戻す、ということです。
これは、米国が日本を呼びつけてできる話ではありません。
米国大統領が、直接自分の足で日本にやってきて下話を行なうことです。
 そして日本が天皇統治の日本に戻るということは、東アジア圏全体の天皇の主権が回復するということを意味します
つまり、中共政府の東亜における覇権主義は、これによって完全に否定されるのです。
そしてこれを行なうことは、日本における占領憲法も否定されるということを意味します。

 今回のオバマ大統領の訪日には、これに先立って米国議員団が来日しています。
その議員団は、中曽根元首相とも面談しています。
その中曽根氏は、そもそも憲法破棄論者です。

 こう書いても、おそらく多くの皆さんは、「まさか」としか思えないと思います。
けれども、ここに書いたことが、正しいかどうかは、今年の夏頃までには、はっきりすると思います。

世界も日本も、いま、大きく変りつつあります。
日本人も、変る時が来ています。


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日月の民草

Author:日月の民草
 ハンドルネーム666です。

五六七のミロクの代から六六六のミロクの世となるぞ。
六六六がマコトのミロクの世であるなれど、六六六では動きないぞ、
六六六は天地人の大和の姿であるなれど、動きがないからそのままでは弥栄せんのぢゃ、
666となり又六六六とならねばならんぞ、新しき世の姿、よく心得よ。
(五十黙示録 第二巻 碧玉之巻 第15帖)

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